古村治彦です。

 

 今回は副島隆彦先生の最新刊『迫りくる大暴落と戦争〝刺激〟経済』(徳間書店、2018年5月)をご紹介します。

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迫りくる大暴落と戦争〝刺激〟経済

 

 今回の最新刊にも副島隆彦先生による大胆な予測がたくさんなされています。アメリカの北朝鮮爆撃、攻撃が終わって「戦争によって経済を刺激して好景気を作り出す」、戦争刺激経済(war economywar boosts economy)が創出されますが、それも続かずに、大暴落がやってくるということがこの本の最も重要な点になります。これは第一次世界大戦の後の動きと同じだということです。

 

 アメリカは考えてみれば、何年かおきに戦争をして経済を立て直し、また崩れるということを繰り返してきました。軍需産業が一大産業ともなっています。この事実を踏まえて、直近の動きを考えてみると、戦争刺激経済が発動されそうです。

 

 その他にも様々な予測や分析が掲載されています。是非手にとってご覧ください。よろしくお願いいたします。

 

(貼り付けはじめ)

 

まえがき

 

●これからの3年、さらに3年の6年間を予測する

 

 この本では、これからの3年、さらにそのあと3年、計6年を予測(予言)する。

 

 これからの日本及び世界の経済はどうなるか。私の予測、先見(せんけん)は、大きくP7の図のとおりだ。この本が出て近いうちに株式市場で2回ぐらい大きな山が来るだろう。なぜなら、株式の次の暴落に対してアメリカは戦争〝刺激(しげき)〟経済(War boosts Economy. ウォー・ブースト・エコノミー)でなんとかエンジンをブオブオと吹かして景気を上げようとするからだ。

 

 トランプは「北朝鮮の金正恩に会う」と言ったが、この米朝の話し合いは、短時間でだめになるだろう。世の中に不安感が広がる。それで投資家も心配して、NYダウと日経平均はだーっと1回落ちる。1000ドル、2000ドル落ちる。日経平均も1000円、2000円ぐらい平気で落ちる。

 

 トランプは、ここで戦争(せんそう)によって経済を刺激する、押し上げるまさしくWar boosts economy.(ウォー・ブースト・エコノミー)を仕掛ける。戦争刺激経済とは、まさしく、「米軍による北朝鮮への爆撃」のことだ。戦争で経済を刺激する、のである。景気の落ち込みから脱出するためのアメリカの手口だ。これで、北朝鮮爆撃のあと、「アメリカは勝った!」で安心感が広がり急激に株価がハネ上がる。それに連れて日経平均も、どーんとハネ上がる。

 

 ところが、少しすると、また、ドドドと下がってゆく。こういう動きを2回、3回金融市場は繰り返すだろう。私はこのように予言する。

 

 この「ウォー・ブースト・エコノミー」、すなわち、戦争で経済を押し上げる。経済を政治(=軍事)の力でブーストboostする、押し上げる。この“War boosts economy.”という言葉の意味を、私がここまで易(やさ)しく説明しても、それでもまだ分からない人は、それは私、副島隆彦の本のこれまでの熱心な読者では無い。

 

 欧米では、これを簡単に「ウォー・エコノミー」と言う。このコトバの意味を頭のいい高校生でも知っている。ところが、日本(人)では相当の高学歴の金融専門家や、英語ペラペラのトレイダー(ファンド・マネージャー)たちでも、知らない。分からない。日本人は「ウォー(ブースト)エコノミー」と「ウォー・タイム・エコノミー」(戦時()経済。戦争中(ちゅう)の経済)の区別がつかない。その違いが分からない。私は、この10年、自分の本で、ずっとこの「ウォー・エコノミー」、戦争経済のことをあちこちで書いてきた。だが、ほとんど誰も理解してくれなかった。それでわざと間(あいだ)に「ブースト」を入れてより正確な英文にすることで戦争〝刺激〟経済と表記することにした。これで何とか日本人に分かる。分かってもらえるだろう。ヤレヤレだ。戦争を煽ることで景気、経済を押し上げる。それが「戦争(刺激)経済(ウォー・エコノミー)」だ。

 

 ダメ押しをする。欧米白人社会では、頭のいい高校生でも知っている、この war economy 「戦争経済」を、日本では、経済学部を出た市場関係者や、経済学者でも知らない。それどころか、実は政治学の学者や政治評論家たちも知らない。即ち日本ではまだ誰も知らない。

 

 どうしても「2兆円(200億ドル)分ぐらいミサイルや爆弾を使ってくれ」と、アメリカの軍需産業界が要求している。「政府がそうしてくれないと、兵器が売れなくて在庫が溜()まって仕方がない」と軍需(=国防)産業の親分たちが言う。レイセオンとロッキード・マーチン・マリエッタとボーイング社などである。日本で言えば三菱重工や川崎重工である。そうやって国防産業が政府に泣きつくのである。トランプ大統領は、このことを重々分かっている。トランプという人はビジネスマン(商売人)であるから、企業経営者たちの苦労が死ぬほど分かっている人だ。だから北朝鮮はウォー・エコノミーの問題なのだ。北朝鮮問題とは独裁者の国からの核ミサイルの取り除き、廃棄のことだけではない。アメリカの軍需産業(ミリタリー・インダストリー)のために兵器の消費がどうしても必要なのだ。これが戦争経済だ。第2章でさらに説明する。

 

●北朝鮮爆撃で株価の大変動が起きる

 

 株価が上下に動くことを、ボラティリティ(変動率)という。戦争はこの株価のボラティリティを激しく上下に大きく拡大させる。この価格の変動率(ボラティリティ)は、資金運用者と投資家にとっては、たいへん有難い重要な仕掛けだ。投資の基本は、買ったら売り、売ったら買い戻す、である。安値で買って価格が上がったら売って利益を取る。あるいは、下落相場なら、(先(さき)(もの)での売りならば)借りてきた株を先(さき)()で高値で売っておいて、暴落したあと安値で買い戻す。そして利益を取る。これしかない。そのためには、業界全体にある程度のボラティリティがなければいけない。無風状態で値動きなしが何カ月も続くのが、一番イヤなのだ。

 

 だから、ここから先、しばらくの間、株価の急上昇と暴落が何回か繰り返されるだろう。暴落したらその時、サッと買う。そのあと暴騰が来る。ここで迷わずサッと売る。ここで売れないでじっと持っていると、大損する。なぜなら、また暴落するからだ。また安値、底値でサッと買う。秋までに、こういう動きが3回ぐらいあって繰り返すだろう。

 

 第一次世界大戦(1914─1918)の時にも、これとまったく同じ暴騰と暴落があった。その時、日本は日露戦争(1904─1905)に勝利したあとで、世界の5大国入りして帝国(エムパイア)になっていた。日本は第一次大戦の戦争前景気で、1回おおいに盛り上がって、その後、ばたーんと落ちた。このあと戦争が終わったようだ、ということで、またドーッと株(景気)が上がった。ところが、暫(しばら)くしたら、またドーッと落ちた。1920年から〝戦争景気〟のあとの長い不況が来た。これと同じことがまた世界で起きようとしているのである。

 

第一次大戦(WWI)(ザ・ファースト・ワールドウォー)は、1918年12月に終わり、1919年から、講和(平和交渉)(ピーストークス)のためのベルサイユ会議が始まる。このあと1920年に入るとドーッと落ちた。この時、日本の鈴木商店(三井物産の前身)、そして台湾銀行が倒産した。鈴木商店は、今の総合商社の先駆けで、戦争景気で、スエズ運河に、鈴木商店の商船(輸送船)がズラリと並んでいたのである。鈴木商店が日本を代表する大商社だった。

 

 天才経済学者のケインズさえ、この時、投資で大失敗した。大戦後の1920年から後の4、5年は苦戦した。だから迫りくる〝第二次朝鮮戦争〟の前後にも大きな変動が来る。ただし、今回は期間が半年ぐらいなので短い。だからそのあとの数年(3年、さらに3年)の動きを読まなければいけない。

 

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迫りくる大暴落と戦争(ウォー・)〝刺激(ブースト・)〟経済(エコノミー)──[目次]

 

まえがき─3

これからの3年、さらに3年の6年間を予測する─3

北朝鮮爆撃で株価の大変動が起きる─8

 

第1章 緩和バブルとともに沈みゆくドル

 

パウエル新FRB議長はがむしゃらに利上げする─24

NYダウの暴落で「適温相場」の嘘がバレた─35

VIX指数を買っていたファンドが踏み上げをくらった─44

フラッシュ・クラッシュが暴落を誘発した─45

米長期金利の上昇は国債バブルの崩壊を意味する─54

バーゼルⅢで日本は米国債を買わされる─70

黒田日銀も出口戦略で金利をつけたい─74

パウエルFRB議長は、グリーンスパンの真似をする─79

あと6年で「ドル覇権体制」はめでたく崩壊する─83

巨大IT企業の肥大した株価が調整される─84

 

第2章 戦争(ウォー・)〝刺激(ブースト・)〟経済(エコノミー)しかなくなった

 

〝第二次〟朝鮮戦争が起きる─98

米軍の北朝鮮への爆撃は6月にある─100

金正恩はICBMの完成まで引き延ばし作戦をする─104

北朝鮮問題と中東問題は裏で密接につながっている─106

イランと北朝鮮は直結している─113

3年後から「ドル覇権」は崩壊に向かい、1ドル60円になる─115

だから3年待たないと金価格は上がってこない─119

あと6年でドルの終わりがくるから金を買っておきなさい─123

いよいよ人民元がこれから上がり出す─126

今のうちに人民元預金をするべきだ─130

 

第3章 金融市場で何が起きているのか

 

史上最大の大暴落のきっかけはフラッシュ・クラッシュだった─140

中国がシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)の買収に動き始めた─145

ヨーロッパ発の金融規制で証券会社が潰される─149

ファイナンス理論どおりに整然と間違える─154

先物主導で暴落させられた─159

精緻なシステムも最終的には人間に壊される─163

日銀は目標とは逆の政策をやっている─165

アメリカは自分が生き残るためにヨーロッパを潰しにかかっている─168

ロボット・トレーディングを育てたのはシカゴのストライカー証券─170

日本の銀行を中国人が本格的に買い続けている─174

ユニクロ商法のそっくりさんも出てきた─176

次は日立が狙われている─181

お金の行き場がなくなったあと、戦争経済しか選択肢はなくなった─183

日本の生保が米国債30年物の償還でプレッシャーを受けている─184

ビットコイン取引のほとんどが日本からになっている─187

 

第4章 世界経済における巨大なマネーの秘密

 

複利で爆発的にお金が増えるのが資本主義だ!─190

利子こそが資本主義を回転させるエンジンである─191

貨幣乗数という資本主義のマジックが効かなくなった─196

投資の経済効果に注目したケインズの乗数効果─199

土地の値段が100倍にもなる時代があった─201

ジャブジャブ・マネーで麻痺している日本経済─207

マネーサプライが消えてなくなった─210

日本国債の買い取りでマネー・クリエイションしている─212

リチャード・ヴェルナーが日銀によるマネー創造の秘密を暴いた─213

ヴェルナーの本で、この30年の金融経済の全体の謎が解けた─216

グリーンスパンFRB議長はヴェルナーを無視した─221

イングランド銀行の理事がマネー・クリエイションを認め始めた─224

「リーマン・ショックの秘密」が見えてきた─227

 

第5章 経済学は死んでしまった

 

アメリカがヨーロッパ500年に挑戦したのが行動科学─234

株で儲かった喜びよりも、大損する恐怖を重視─238

今目の前にある1万ドルと3カ月後の2万ドル、どちらを取るか─241

経済学は身もふたもない学問に成り下がった─243

人間の能力は持って生まれた天性であり、人間は元々不平等だ─251

Y=C+Iという方程式が示す世界最高度の真実─253

 

あとがき─265

 

【巻末付録】戦争の陣太鼓が聞こえる軍需銘柄21─268

 

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あとがき

 

 こうやって私は、この本でこれからの世界の動きの「3年、さらに3年(合計6年間)」を予言した。自分が行った近(きん)未来予測(予言)をなんとか当ててみせる。ただしこの本は、金融、経済の本であるから、あまり政治の話は書かないようにした。それでもどうしても政治の話が入ってくる。

 

 政治(外交、軍事=安全保障を含む)と、金融・経済は、〝車の両輪〟であるから、片方だけを見るわけにはゆかない。両方を見てそれを総合する力があるから、私は金融評論業で生き延びているのだろう。

 

 第4章で、リチャード・ヴェルナー氏の『円の支配者』(2001年刊)を高く評価した。なぜならヴェルナー氏(現在、51歳)が、1995年に発見して、以来ずっと唱えている「先進国の中央銀行が、政府を助けるために、やってはいけない、銀行が持つ信用創造(力)(クレジット・クリエイション)を悪用してきた」理論は大きな真実を抉(えぐ)り出している。創造(クリエイテッド)マネーを大量に創(つく)って、それが、世界の金融・経済をおかしくしてきたのだ。彼らセントラル・バンカーたちがバブルを作り出し、破裂させ、そのために資金をショートさせた企業をたくさん倒産させて、世の中に多大な迷惑をかけてきた」理論は、2008年のリーマン・ショックをはっきりと予言していた。

 

 この違法な、創造(クリエイテッド)マネーは、私もまた自分の金融本でこの10年使い続けてきたジャブジャブ・マネー(金融緩(かん)()政策で人工的に作られたマネー。Q(キュー)(イー)=量的緩和)であった。

 

 そして、ヴェルナーと私は、今も共に「次の大きな株の大暴落、金融崩れは、大恐慌へとつながる」と予測、予言する。

 

 それは、1991年(今から27年前)に崩壊したソビエト共産主義(コミュニズム)に続いて起きるであろうアメリカ資本主義(キャピタリズム)の崩壊だ。エ、まさか、そんな。資本主義は、イデオロギーや宗教ではなくて、客観的実在(オブジェクティヴ・イグジステンス)だよ、壊れるわけはないよ、と、必ず起こる反論に対しても、私は明確な答えをそろそろ準備し、提出しなければいけない時代が到来したのである。

 

 資本主義(の社会、国家)が倒れたあと、一体、人類に次に何の制度、体制がやってくるのか? カール・マルクスとジョン・メイナード・ケインズ卿に続く、人類の大天才が現れなければ、その姿は明らかにならない。だが、資本主義までもが滅ぶ、そして全く新しい時代が人類に到来することが強く予想されるのである。ゼロ金利と、マイナス成長と、銀行消滅のコトバにその予兆が見られる。

 

 この本も、またしても徳間書店学芸編集部の力石幸一氏と、延々とおしゃべりしながら出来た。記して感謝する。

 

2018年4月   

副島隆彦 

 

(貼り付け終わり)


※2018年6月17日(日)に副島隆彦の学問道場定例会(講演会)が開催されます。定例会出席のお申し込みは以下のアドレスでお願いいたします↓
http://snsi-j.jp/kouen/kouen.html

 

(終わり)

 

imanokyodaichuugokuwanihonjingatsukutta001
今の巨大中国は日本が作った



 

shinjitsunosaigoutakamori001
(仮)真実の西郷隆盛

 

fukuzawayukichicover001
(仮)福澤諭吉 フリーメイソン論