古村治彦(ふるむらはるひこ)の政治情報紹介・分析ブログ

SNSI研究員・愛知大学国際問題研究所客員研究員の古村治彦(ふるむらはるひこ)のブログです。翻訳と評論の分野で活動しています。日常、考えたことを文章にして発表していきたいと思います。古村治彦の経歴などについては、お手数ですが、twitter accountかamazonの著者ページをご覧ください 連絡先は、harryfurumura@gmail.com です。twitter accountは、@Harryfurumura です。よろしくお願いします。

タグ:モスクワ

 古村治彦です。

 ロシア黒海艦隊の旗艦(flagship)である誘導巡行ミサイル巡洋艦(guided missile cruiser)「モスクワ(Moskva)」が沈没した。ウクライナ軍が発射した2発の対艦ミサイル「ネプチューン」が命中し、船内で火災が発生し、それが搭載していた弾薬などに引火して爆発し沈没したと見られている。モスクワは乗組員500名、全長約180メートル、排水量1万2000トンで、これほどの大きな戦艦が攻撃を受けて沈没したのはアルゼンチンとイギリスの間で行われたフォークランド紛争以来のことだそうだ。「モスクワ」は旧ソ連時代の1983年に就役した艦船であり、そのシステムが時代遅れであったということは指摘されている。

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モスクワ

 ウクライナが使用した「ネプチューン」ミサイルは旧ソ連時代のミサイルが基盤となっているそうだ。2021年に配備されたもので重量は870キログラム、試験では100キロメートル先の目標に命中させることに成功したということだ。どれほどの飛行距離があるのかは不明だ。「ネプチューン」は、排水量5000トンまでの水上艦艇を撃破できるように設計されているということであり、「モスクワ」の排水量1万2000トンはその対象外であるが、今回2発命中したということで致命的なダメージを与えることに成功したということが考えられる。

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ネプチューンミサイル

 専門家たちは「モスクワ」の防空システムの結果とダメージコントロールの杜撰さを指摘している。簡単に言えば「守りに弱かった」という点を指摘している。旧ソ連型の戦艦は、攻撃は強いが防御は弱いということがあるようだ。旧ソ連が開発したミサイルを基盤としたミサイルでロシアの軍艦が沈没させられるとは何とも皮肉な話である。

 今回沈没した「モスクワ」の任務については、アメリカ国防総省は「ロシア黒海艦隊の防空を担っていた」と発表しているが、専門家たちは海上からのウクライナ国内の物流センターや飛行場への攻撃を担当していたとしている。防空を担当していたということであれば、その要が沈没させられるということになると、ロシア黒海艦隊はより安全な場所に退避し、防空システムの再構築を図らねばならず、その活動は停滞することになるだろう。

 今回の「モスクワ」沈没によって「水上艦の脆弱性」が明らかになった。アメリカが誇るイージスシステムであればネプチューンミサイルからの攻撃を退けることができるようだが、中国が持つ対艦ミサイルの性能はネプチューンミサイルを凌駕するものであるようで、米中間で衝突が起きた場合にはアメリカ艦隊はその射程外で活動をすることになると指摘している専門家もいる。今回の「モスクワ」沈没は米中両国にとって教訓となる。

 ロシア軍がウクライナ東部と南部に力を注ぐという転換を行っている中で、ロシア黒海艦隊の活動が停滞するということはロシアにとっては大きな痛手ということになるだろう。戦争は長引き、双方の犠牲者がどんどん増えていくということになりそうだ。

(貼り付けはじめ)

「モスクワ」沈没:ロシア艦隊の誇りに何が実際に起きたのか?(Moskva sinking: What really happened to the pride of Russia's fleet?

ブラッド・レンドン筆

2022年4月15日
CNN

https://edition.cnn.com/2022/04/15/europe/russia-guided-missile-cruiser-moskva-sinks-intl-hnk-ml/index.html

CNN発。ロシアの誘導巡行ミサイル巡洋艦「モスクワ」が今朝、黒海洋上で最後の息を引き取った。

ウクライナ当局はウクライナ軍の複数のミサイルが「モスクワ」に命中し、それが原因となって沈没が発生したと主張している。ロシア当局は沈没の原因は火災であると主張している。金曜日、アメリカ政府はウクライナ側の説明を支持した。アメリカ国防総省のある高官はウクライナ軍のネプチューンミサイル2発が黒海洋上のロシアの軍艦「モスクワ」に命中したと発言した。

「モスクワ」がウクライナのミサイル攻撃によって国会の底に横たわったのか、ロシアの無能、不運、もしくはそれらの3つの要素(ミサイルを含む)が重なり合ったのか、議論が続いている。しかし、確かなことは、これまでの40年間において戦時における最大の選管の損失によって、モスクワだけでなく、世界中の軍事プランナーにとって厄介な問題を提起されたということだ。

●沈没の原因は何だったのか?(What caused the sinking?

木曜日、黒海のウクライナ沖で巡洋艦「モスクワ」が沈没した。ウクライナ当局は、モスクワに対艦巡航ミサイル(anti-ship cruise missiles)を命中させ、これで火災が発生し。弾薬に引火して爆発したと発表している。

ロシア当局は独自の見解を発表している。ロシア国防省は、原因不明の火災により、艦内に保管されていた弾薬が爆発し、その結果、「モスクワ」は構造的な損傷を受けたと発表している。ロシア国防省は、原因不明の火災が発生し、その爆発で「モスクワ」は構造上の損傷を受け、近くの港にえい航される途中、荒波の中で沈没したと発表している。

ロシア国営タス通信が匿名の情報源を引用して報じたところによると、「モスクワ」の乗組員はクリミアのセヴァストポリ港に移送されたということだ。タス通信は、戦艦から救出された乗組員の数について、追加の詳細を伝えていない。

「モスクワ」は、対艦・対空ミサイルのほか、魚雷(torpedoes)、艦砲(naval guns)、ミサイル防衛システム(missile defense system)で武装しており、大量の爆発物を搭載していたことになる。

アメリカ情報当局の複数の高官たちは、沈没時に「モスクワ」が核兵器を積んでいたとは考えていないと述べた。アメリカ情報当局の最新情報調査分析の内容を知る2名の高官はCNNの取材に対してそのように語った。

●この大きさの船が最後に戦争で失われたのはいつだったか?(When was the last time a ship of this size was lost in war?

アルゼンチンの巡洋艦「ジェネラル・ベルグラノ」がイギリスの原子力潜水艦HMSコンクアラーに魚雷を撃たれ沈没したのが1982年5月2日のことだった。

「ジェネラル・ベルグラノ」と「モスクワ」は同じようなサイズである、それぞれが全長600フィート(182メートル)、排水量1万2000トンだ。乗組員数は異なり、「ジェネラル・ベルグラノ」は1100名と、「モスクワ」の500名の2倍以上であった。

ロシア当局は「モスクワ」の火災とそれに続く沈没による死傷者数を公表していない。「ジェネラル・ベルグラノ」が沈没した際の乗組員の死者数は323名だった。

●「モスクワ」の沈没はロシアの戦争努力にとって何を意味するか?(What does the loss of the Moskva mean for the Russian war effort?

最も大きな影響は、ロシアの士気(morale)に関わることになるだろう。ロシアの黒海艦隊の旗艦(flagship)であるモスクワは、ウクライナ戦争で最も目に見える資産の1つだった。モスクワはロシア国内の戦争に関するニュースを慎重に管理しているが、このような大型艦が突然いなくなったことを隠蔽するのは難しいだろう。

そして、その喪失は、敵の行動によるものであれ、事故によるものであれ、ロシアの戦争遂行能力に対する疑念を持たせることになる。

戦争研究所のアナリスト、メイソン・クラーク、カテリーナ・ステパネンコ、ジョージ・バロスは、「モスクワの沈没に関するロシア当局とウクライナ当局双方の説明も、ロシア軍の持つ欠陥の可能性を示している。防空能力の低下、もしくは黒海艦隊の旗艦の安全手順と損害管理の信じられないほどいい加減さがあった可能性を示しいている」と毎日発表しているウクライナ戦争に関する報告書に書いている。

元アメリカ海軍大佐のカール・シュスターは、疑惑はクレムリンにまで及んでいると述べた。

シュスター元大佐は「ロシアのウラジミール・プーティン大統領がロシア海軍の能力、士気、プロ意識(professionalism)を回復させると宣言してから10年経過したが、ロシア海軍の能力について疑問が生じている」と発言している。

シュスターは、ロシア軍が陸上でも失敗していることを指摘し、「プーティンはロシアのどの軍事分野に対しても、約束を守ることができなかったようだ」と述べた。

しかし、アナリストたちの間で、「モスクワ」沈没がロシアのウクライナ侵攻に与える衝撃について見解が分かれている。

戦争研究所のアナリストたちは、「モスクワ」は主にウクライナの物流センターや飛行場への巡航ミサイル攻撃に使用されていたとし、衝撃は比較的小さいと見ている。アナリストたちはロシア軍には同等の能力を持つ陸上システムと攻撃機があると述べている。

しかし、アナリストたちは、もし本当にウクライナのミサイルが原因で沈没したのであれば、ロシア海軍は作戦を見直す必要があり、ウクライナ領土から遠く離れた場所に艦船を移動させ、防空網を再構築する可能性があるとも述べた。

ワシントンで、国防総省のジョン・カービー報道官が、「モスクワ」の主要任務は黒海におけるロシア軍に対する防空だったと述べた。

カービー報道官は記者団に対し、「確かに近い将来、黒海におけるロシアの防空能力に影響を与えるだろう」と述べた。

●中国にとっての教訓?(A lesson for China?

複数のアナリストが、今回の「モスクワ」沈没は、ウクライナのミサイルによる軍艦攻撃によるものだと確認されれば、東アジア地域でこの事例が慎重に研究されることになる、と述べている。

特に、北京の共産党が自国の領土と主張する民主政体が保持されている島である台湾との軍事衝突の可能性について、何らかの示唆を与えるのではないかと複数のアナリストが分析している。北京は台湾を支配するために武力を行使することを否定しておらず、このことが台湾に防衛兵器を提供することを約束しているアメリカとの間に緊張を生んでいる。

ランド研究所上級国際防衛研究員のティモシー・ヒースは、ウクライナによる「モスクワ」への攻撃は、軍事衝突の可能性において「水上艦の脆弱性(the vulnerability of surface ships)」を中国とアメリカの双方に強調することになるだろうと述べた。

ヒースは、「軍事衝突というシナリオが実際のものとなった場合、アメリカ海軍は水上艦を、北京が中国本土に蓄積している対艦ミサイルの射程外に置いておきたいだろう」と語った。

一方、中国は、台湾がウクライナの主張する「モスクワ」を攻撃したものと同様の安価な対艦ミサイルを入手していることを認識しているだろうとヒースや他のアナリストたちは指摘している。

そのため、ヒースは「中国が台湾に侵攻するというシナリオは、極めてリスクの高いミッションであることに変わりはない」と指摘している。

しかし、「モスクワ」の沈没と東アジアの状況との関連性は限定的だとするアナリストもいる。

元アメリカ海軍潜水艦司令官で、現在は新アメリカ安全保障センターのアナリストを務めるトーマス・シュガートは、両者の状況にはあまりにも多くの相違点があると指摘している。

シュガーとは「モスクワ」の防空システムは、アメリカ海軍の駆逐艦に搭載されているより最新のイージスシステムとは同程度のシステムではなく、ウクライナの対艦ミサイルは中国のものには及ばないと述べた。

また、シュガートは「モスクワ」のようなソ連時代の軍艦は典型的に、「攻撃的な能力の高さは有名であるが、防御システムやダメージコントロールの点ではさっぱりだ」と述べた。

(貼り付け終わり)

(終わり)


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 古村治彦です。

 ロシアとウクライナの間での停戦交渉は進展が見られない中で4回目の交渉が実施されるという報道がなされている。西側諸国ではフランスのマクロン大統領やドイツのシュルツ首相がロシアのウラジミール・プーティン大統領と会談を行ったが、大きな成果は上がっていない。そうした中で、ロシアのプーティン大統領、ウクライナのヴォロディミール・ゼレンスキー大統領と直接会談を持っているのが、イスラエルのナフタリ・ベネット首相だ、とイスラエル政府高官が述べているということだ。ベネット首相は直接モスクワまで飛んで、プーティン大統領と直接面会して会談を行った、西側諸国の唯一の政治指導者ということになる。
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ベネット首相とプーティン大統領 
 それぞれの会談内容の詳細は漏れ伝わっていないが、プーティン大統領が西側諸国との間で外交チャンネルを開いて話ができるようにしておきたいと考えていること、プーティン大統領はウクライナ東部の支配権を握りたいと考えていること、ゼレンスキー大統領は、NATO加盟の断念とウクライナ東部について柔軟な姿勢を示していること、が今回の記事で示唆されている。ウクライナ東部の分離主義勢力の支配する地域の独立承認はウクライナ側としては受け入れがたいだろうが、最終的には独立を認めるということもあるのではないかと思う。NATO加盟は現実として不可能という状況ではこれを受け入れるしかない。

返す返すも残念なのは昨年までであれば、ウクライナの中立ということで、ウクライナ側にとって今よりももっと良い条件での合意ができた可能性が高いということだ。そこを見誤ったということで、ゼレンスキー大統領の評価は下げざるを得ない。見た目の華やかさや報道に惑わされるべきではない。戦時大統領としての行動は評価するにしても、政治は結果責任である以上、今回の状況を招いた責任は取らねばならない。ウクライナの歴史や地理的状況を考えれば、大国間政治を一番に理解しておかねばならなかった人物だ。

 ウクライナ軍と国民の抵抗によって、ロシア軍の侵攻が停滞しているうちに、交渉をまとめて少しでも良い条件を引き出す、ということが重要だ。アメリカや西側諸国が大逆転のための施策を実行してくれない以上、ここから大逆転は難しい。焦土作戦(scorched earth)では犠牲が大き過ぎる。どんなに冷酷で残酷でも、置かれている状況で最善の方策を探すことがリアリズムだ。

(貼り付けはじめ)

プーティン、ゼレンスキーは現在も交渉中-イスラエルを通じて(Putin, Zelensky Still Talking—Through Israelis

-現在もロシア軍の攻勢が続く中で、プーティンとイスラエル首相ベネットは月曜日に1時間半にわたって会談を行った。

マイケル・ハーシュ筆

2022年3月14日

『フォーリン・ポリシー』誌

https://foreignpolicy.com/2022/03/14/putin-zelensky-still-talking-through-israelis/?tpcc=recirc_latest062921

ロシア大統領ウラジミール・プーティンは月曜日、イスラエルのナフタリ・ベネット首相と、ウクライナでの停戦の可能性について1時間半にわたって話したとイスラエル政府高官が述べた。ロシア指導者プーティンがウクライナ西部で積極的な軍事進出を続ける中、今回の会談は行われた。

このイスラエル政府高官は匿名を条件に本誌の取材に応じ、会話の詳細は明らかにしなかったが、ベネット首相が6日にモスクワ訪問から戻って以来、プーティン大統領と行ったいくつかの会談のうちの1つであったという。ベネット首相は月曜日、ウクライナのヴォロディミール・ゼレンスキー大統領とも会談し、ゼレンスキー大統領は次のようにツイートした。「私たちは、ロシアの侵略を背景とした私たちの共同歩調とパートナーの歩調について情報交換した。さらなる行動で合意した」。

前述のイスラエル政府高官は、「プーティンとベネットは、ロシアとウクライナの間の停戦に向けた努力や人道的な事項について話した」と述べた。ロシアとウクライナの交渉担当者による別の話し合いは、火曜日にも続けられる予定だ。

プーティン大統領とベネット首相、ゼレンスキー大統領とベネット首相の会談の内情を知る上級外交官たちによれば、プーティンとゼレンスキー双方で言葉の軟化が見られるということだ。しかし外交官たちは、ロシア軍がウクライナの激しい抵抗に阻まれている間、約3週間続く戦争で戦場を有利にしようとするプーティン側に、真剣な外交を行う準備ができているとは考えていないようだ。米国防総省高官は月曜日の状況説明において、記者団たちに対して、ロシア軍は首都キエフに向かって前進しているが、国内でのロシアの前進は「ほとんど全て」停滞していると語った。

それでも、プーティンはベネットとの会談に意欲的だ。戦争が始まって以来、プーティンが直接会った唯一の西側の指導者であり、これはプーティンが外交チャンネルを開いておきたいと考えていることを示すものだ。ベネット首相が最後にプーティン氏と話したのは先週の火曜日で、イスラエルの指導者ベネット首相は今週月曜日に閣議を抜け出してプーティン大統領に電話した。この電話は予め決まっていたものだったと外交官たちは述べた。

フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ドイツのオラフ・ショルツ首相、トルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領が参加した交渉に、アメリカ政府関係者は一切参加していない。「フランス、ドイツ、イスラエル、トルコなどのパートナーや同盟諸国が外交的な解決を求める努力を尊重している」とバイデン政権幹部は電子メールを通じて述べた。この人物は「私たちは彼ら全員とオープンで定期的なハイレベルのコミュニケーションチャンネルを維持している。私たちは外交的提案がウクライナの利益と観点を反映するよう、ゼレンスキー大統領とウクライナ政府と緊密に協議し続けるよう促している」とも述べた。

会談に携わった複数の外交官たちによれば、プーティンは近いうちに、ロシアが東部のみを完全に支配することを意味する領土問題の妥協点を交渉する準備が整うかもしれないと述べた。それにもかかわらず、特にロシアのミサイルがポーランド国境近くのヤボリブ訓練基地を攻撃し、少なくとも35人が死亡した後、緊張関係は戦争当初と同様に高いままだ。

ゼレンスキーは、ウクライナをNATOに加盟させないというロシアの要求に対して、妥協する可能性を残している。先週のABCニューズとのインタヴューで、ゼレンスキーは次のように語っている。「NATOがウクライナを受け入れる用意がないことを理解した後、私はずいぶん前にこの問題について冷静になった。NATOは物議を醸すことやロシアとの対立を恐れているのだ」。

ウクライナ東部の分離主義勢力が支配する領土の問題について、ウクライナ大統領ゼレンスキーは、「これらの領土で人々がどのように生きていくかについて話し合い、妥協点を見出すことができる」と述べ、交渉の用意があるように思われる。

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(終わり)
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